現地評№ 42CityXtra · 10.03QUOTE
マンチェスター・シティがエティハド航空の2015年の声明を、プレミアリーグ評決への上訴で防御を強める材料だと位置づけている。地元専門メディアのCityXtraは、王太子宮殿から渡った資金が航空会社の「流動性」の一部になったという反論の構えを伝えた。
独立委員会の評決から数日、クラブは10月1日午後7時に包括的な異議申し立てを提出している。
元記事の要約
プレミアリーグの独立委員会は今週、シティが2009年から2018年までの9年間にわたり商業収入を水増ししたと認定した。アブダビのオーナーからの資金を隠してスポンサー契約を膨らませ、支出ルールを回避したとされ、リーグ側は商業パートナーと「見せかけの」契約を結んで収入を人為的に増やしたと主張している。
シティは全面否認の立場を崩さず、10月1日午後7時に「包括的な」上訴を提出した。声明では「意見書には法・原則・事実の面で明白かつ重大な誤りがあり、安全ではない」「クラブは無実であり、あらゆる立場を裏づける反駁不能な証拠が存在する」としている。
金曜夜の報道では、2015年にエティハド航空が米国の調査に提出した声明が防衛線を揺るがすとの見方も出た。同社は当時「アブダビ政府がエティハドのスポンサー料を支払ったという主張は誤り」と述べ、スポンサー料は自社の流動性から拠出したと説明していた。
だがシティはこれが防御を強めると主張する構えだ。王太子宮殿から航空会社に渡った資金が同社の流動性の一部になっただけで、政府がエティハドに代わってクラブへ直接支払ったわけではない、という論法になる。ハルドゥーン・アル・ムバラク会長とフェラン・ソリアーノCEOの強硬姿勢に加え、ペップ・グアルディオラもSNSで支持を表明し、近くホーム戦を現地観戦する可能性も取り沙汰されている。